職場環境改善のキーワード、企業でも注目されるメンタルヘルスケアとは

では、企業がメンタルヘルスケアは行う際は、どのように取り組むべきでしょうか？主な施策は以下の4つです。

【1】セルフケア

セルフケアは、従業員自らがストレスに気付き、自身で適切にケアする方法です。ただし、そのためにはストレスとメンタルヘルスに対する知識、および対処方法を身に付けなければなりません。
企業は全従業員に対してメンタルヘルスケアに関する情報提供や相談窓口の設置などを行って、セルフケアを促進するのが望ましいでしょう。

【2】ラインケア

ラインケアは、管理監督者が従業員と積極的に接することで、心の病気の予防や早期発見につなげるための取り組みです。そのために、企業は管理監督者に対してケアに関する教育や研修、情報提供を行う必要があります。

【3】事業場内産業保健スタッフによるケア

社内の産業医や保険師、人事・労務担当者などによる職場内でのメンタルヘルスケアも有効です。専門スタッフがいることで、従業員は常に安心して悩みや不調を相談でき、企業側も対処できます。

【4】事業外資源によるケア

産業カウンセラーや精神科の専門医、外部の従業員支援プログラム、地域産業保健センターなど、社外の専門機関によるケアもあります。管理監督者や人事・労務担当者の人手不足などで従業員をフォローできない場合は、社外の専門機関を活用すると良いでしょう。

心身症やうつ病などの心の不調は、誰にでも起こり得るものです。そのため、個人にとって自身のストレスに対抗し、心の健康をコントロールするために行う対処法であるメンタルヘルスケアを知ることは大変重要です。
いっぽう企業側は、メンタルヘルスケアを個人に任せきりにするのではなく、従業員の健康と職場環境を守るために社内外でバックアップ体制を整えるべき時代にきています。結果的に、その取り組みが企業全体の利益につながるのです。