あなたの家族は大丈夫？いざというときに必要なお金を備える方法

日ごろから健康には気を付けていても、病気やケガをすることはあります。もし、大きな病気やケガで長期の入院や通院が必要になると、治療費や生活への影響が心配です。

例えば、ガンは日本人の死因第1位といわれ、男性は2人に1人、女性は3人に1人が生涯のうちにガンにかかるともいいます。病気になったら医療費はどうなるの？　そんな心配を解消するために、病気やケガをしたときに必要なお金についてまとめます。

私たちは病気やケガをしても、医療費のすべてを負担していません。国民全員が公的な医療保険に加入しているので、通常支払うのは3割です。さらに治療費が高額になる場合は、高額療養費制度というものがあるので、自己負担は軽減されます。また、業務上の病気やケガで労災として認められれば、労災保険でカバーされます。このように、医療費は公的な保障が充実しています。

公的なものでは不十分なのが、保険外の診療を受けた場合や差額ベッド代、働けなくなったときの生活費などです。それらに備えるのが、民間の医療保険です。医療保険は、保障内容や終身払いか払い済みかどうかによって、保険料が大きく違ってきます。自分たちのリスクとして、どれが高いかを見極めて加入しましょう。

子どもがまだ小さい場合は、子育てにそんなにお金がかかるの？　とあまり実感がわかないかもしれません。例えば、保育料や習い事代、レジャー費、洋服代などは毎月の生活費のなかでも支払いが可能ですが、高校や大学への入学時には、まとまったお金が必要になります。

大切なのは、子どもがまだ小さいうちから教育資金をためる習慣を身につけておくこと。特に子どもが小さい時期が一番ためやすいため、将来のために少し無理をして頑張ってみるのがおすすめです。また、私立の学校を考えている場合は、より一層準備が必要です。

子どもの教育資金をためるのに活用している人が多いのが学資保険。これは契約者である親が亡くなった場合は、その後の保険料が免除されつつも、所定の時期に満期金はもらえるのがメリットです。保障を充実させるのか、貯蓄を重視するかが商品選びのポイントになります。長期的な契約になるので、しっかり検討しましょう。

介護保険は介護が必要な状態になったときに、さまざまなサービスが受けられるもの。40歳以上の人全員が加入対象となります。介護サービスには、訪問介護をはじめとする在宅サービスや、特別養護老人ホームといった施設サービスなどがあります。介護認定でどの区分に認定されるかによって支給限度額が変わります。なお、サービスにかかる費用の2割が自己負担です。

最近では、介護保険では満足なサービスが受けられない場合に備えて、民間の介護保険を契約している人も増えています。また、家を担保にして老後の資金を借りる「リバースモーゲージ」という新しい商品も登場しています。今後、老後の資金のため方に選択肢が広がりそうです。

将来、年金がいくらもらえるのかも定かではない時代。老後の資金は私たち個人でためなくてはなりません。子育てが一段落したら、家族みんなで話し合いながら、親の介護や自分たちの老後の資金について考える必要があります。

人生のさまざまな時期にお金が必要なのはなんとなくわかっていても、早い段階から具体的に計画を立てている人は少ないかもしれません。こんなにもお金が必要なのかと不安になるかもしれませんが、情報を一度整理してみましょう。今からできることだけでも準備しておけば、いざというときの安心につながります。