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2016.07.26

女性の保険加入は妊娠前が良い?おすすめの保険加入時期と選び方

女性の保険加入は妊娠前が良い?おすすめの保険加入時期と選び方

妊娠・出産は、費用が掛かる人生の一大イベント。出費が大きくかさむこともある妊娠中や分娩時に、心強い味方になるのが民間保険です。
ここでは、妊娠・出産に伴う出費をカバーしてくれる民間保険の選び方と、おすすめの加入時期についてご紹介します。

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妊娠・出産に掛かる費用は?

妊娠・出産に掛かる費用は?

妊娠してから出産するまでにはいくら掛かるかご存知ですか?
一般的には、50万~100万円程度といわれています。その内訳(平均)は主に、検診費用で約10万円、マタニティー用品購入費用で約5万円、産後の育児アイテム購入費用で約10万円、分娩費用で約30万~70万円です。

出産に掛かる基本的な費用については、健康保険加入者(本人または扶養家族)が妊娠85日以上で出産すれば、どの健康保険でも赤ちゃん1人につき42万円の「出産育児一時金」が支給されます。そのため、通常は一時金で大半の出費を賄うことができ、個人負担は大きく減らせます。

ただし、妊娠中の母子の体調トラブルや分娩時の処置、入院する病院や病室のランクなどによっても、金額は大きく異なります。入院部屋の費用など、前もって分かるものは良いのですが、自分の意志と関係なく発生する出費については予想以上の金額になって驚く方が多いかもしれません。

分娩方法の違いで自費負担額に差が!

分娩方法の違いで自費負担額に差が!

分娩方法は大きく2つに分けられます。産道を通って膣(ちつ)から出産する「経膣分娩」と、腹部を切開して子宮から直接赤ちゃんを取り出す「帝王切開」です。帝王切開は、妊娠中の母子の状態を見て、医師が判断・決定します。 経膣分娩と帝王切開の両方とも赤ちゃんを産むことに変わりはありませんが、費用に関しては大きな差があります。

経膣分娩は、正常に行われた場合全て自費負担扱いになります。一方、帝王切開はやむを得ない事情で行う手術であり、健康保険診療扱いになるため、現状の分娩費用は3割負担になります(分娩介助料や入院費用等は自費)。また、経膣分娩でも医学的に必要が生じて吸引・鉗子娩出(かんしべんしゅつ)術を行った場合は、健康保険診療扱いになります。

帝王切開は民間保険からの給付金も

実は、自費負担扱いか健康保険診療扱いかの違いが、民間保険にも大きく関わってきます。自費負担扱いの経膣分娩には民間保険の給付金が支給されませんが、帝王切開の場合は妊娠前から民間保険に入っていると、給付金が支給される場合があるのです。
では、どのような民間保険に入れば良いのでしょうか?以下が主な該当保険です。

【手術特約が付帯された医療保険】

帝王切開は手術ですので、手術特約が付いている医療保険なら手術給付金が支給されます。医療保険の中には入院給付金のみのものもあるため、契約時は気を付けましょう。

【入院・治療特約が付帯された生命保険】

通常、生命保険には入院・通院・手術費の保障が付いていませんが、入院・治療特約を追加で付帯すると、帝王切開の際に給付金が支給されます。

民間保険に加入するなら「妊娠前」が吉!

では、上記の民間保険に加入すれば、帝王切開や吸引・鉗子娩出術を行った経膣分娩のときは必ず給付金が支給されるのでしょうか?
答えは「No」です。

基本的に、母子手帳に初回診察を記録した日から妊娠27週目までであれば、妊婦でも加入できる医療保険はあります。ただし、妊娠中に加入すると、ほとんどの医療保険で「特定部位の不担保」という条件が付きます。この「特定部位の不担保」に帝王切開などが該当するため、給付金受け取りが難しくなるのです。妊娠前に保険に加入していればこの条件は付かないため、給付金を受け取れます。

ただし、出産時の入院日数は、経膣分娩が約4~5日間、帝王切開は約6~14日間と言われており、入院費そのものは帝王切開の方が高くつきます。
いざというときに慌てないためにも、民間の生命・医療保険に加入するのは、妊娠前がおすすめです。

民間保険加入時は条件を確認しよう

その他、民間の医療・生命保険に加入していても、帝王切開などへの給付金が支給されない場合があります。
その1つが、第2子以降の分娩についてです。「第1子出産後、●年以内は支給されない」といった特約事項が付いた保険がありますので、加入時は必ず条件をきちんと確認しましょう。

おわりに

妊娠・出産には出費も伴いますが、なるべくお金の心配をせずに、万全の態勢でかわいい赤ちゃんを迎えたいですよね。
今後、妊娠や出産を検討されている方は、民間保険への加入を考慮してみると良いかもしれません。お金に関するサポートがあれば、出産までの妊娠生活も比較的安心して過ごせるのではないでしょうか。
ただし、妊娠した後の保険加入は条件が厳しいこともあるため、加入するなら妊娠前に、そして条件をしっかりと確認することをおすすめします。

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